緊急 特別寄稿 平和ボケの国 日本


日本は、今 単純なまでに平和を謳歌している。
テレビのスイッチを入れると芸能人たちの高笑いが聞え、料理を食べては 美味しい美味しいと、
まるで同じ台本を回し読んでいるかのように言う。
テレビのワイドショーは、4~5人のコメンテーター&芸能人が座り、一言 二言の発言で高額な出演費を支払っている。
そのテレビ局が、舌の乾かないうちに日本国内の貧国格差問題を取り上げる。
公共放送 NHKテレビを始めとするテレビ各局の職員は、日本の平均月収より破格に高い給料を貰っている。

昔のテレビ界は、視聴者を楽しませるツールであった。
特にバラエティー番組は、出演者が自ら楽しむ内容に変わり、視聴者そっちのけの番組が多くなった。
魅力のない番組作りなので当然 視聴率も下降している。
芸能人が、その地位に着くまでの努力を認めるが、何と 幸せなテレビ界の面々であることか。
一方、国会・市町村の議員たちは、採決に賛成・反対さえしていれば、
結果として税金から多額な月給を得て安泰な生活が保障される。
特に落ち目の民進党は、国際情勢にも乏しく危機意識、国家観のない政党で、ディベート的で与党を極端に批判するだけ
の政党になっている。国会議員の地位を有していても、その思考レベルは市町村議員程度である。

一方 諸外国に目を向ければ、中東地域の紛争と多量な難民の発生がある。
それに伴うヨーロッパ諸国内に暮らしていたアラブ諸国からの移住者の子供が成人してホーム・グローン(自国育ち)による
テロ事件の頻発からイスラム人の排他・自国主義の台頭がある。
1月 アメリカ第一主義を唱えるトランプ氏が大統領になった。
3月15日 オランダで総選挙があり反EUを訴える政党が支持を伸ばした。
5月頃 フランス大統領選挙がある。EU離脱を訴える女性党首が支持を伸ばしていることを考慮すると、
大統領に当選する可能性もあるかも知れない。
9月頃 ドイツ連邦議会選挙でEU離脱を主張する政党の支持が増えていることから議席を増やすと思われる。


一方 現在、日本を取り巻く国々 中国・北朝鮮・ロシア・韓国を見ると、とんでもない国々に周囲を囲まれている。
中国は、
共産党の独裁国家が多様な意見を許さず共産主義思想を科学的と称して、国民による政党や人物を選ぶ選挙ない。
共産党が中国 人民の意見・感情までも圧殺している。
日本は、太平洋戦争の敗戦から70年。 今 日本は、平和を謳歌しているが、その間 中国は、周辺国の朝鮮半島(国連軍)、
インド、ロシア、ベトナムと次々に軍事交戦している。

更に、ウイグル族の住む地域(現 新疆ウイグル自治区)に解放軍を進駐させ、ウイグル人を弾圧、この地で原爆実験・開発を進め、時を同じくして中国 漢民族を大量に移住させて、ウイグル人の人口より漢民族を増やして中国化した。
又、チベット(現 チベット自治区)に軍事侵攻、虐殺・拷問・弾圧の末、中国 漢民族を大量に移住させ民族浄化して中国化してしまった。
チベットにおける虐殺は、想像を絶するもので、真実と云えでも、その例を表現できない程に残虐であった。
元来 漢民族が住んでいた領域は、現在の中国の領土の1/3程度であった。
残り 2/3は、共産主義の中国が、周囲を侵略して奪い取った結果 広大な領土を抱えるようになった。
戦後 東西の大国 アメリカ・ソ連が冷戦で対立している間、中国はその陰で着々と領土を拡大してきた。
昨今は、中国共産党による独裁・帝国覇権主義による恐ろしい体質を領土から他国の領海まで拡大させている。
西沙・南沙諸島(ベトナム・フィリピン・マレーシア沖)にある岩礁に多数の大型 武力船を使って複数の人工島を建設し、利害が対立する周囲国を軍事で排除して、中国 解放軍が使用する港・飛行場を建設している。
日本の領土 尖閣諸島にも中国の野望が伸びている。
日本は、外交的配慮から中国と外交対立するのを避けていたが、中国は国連 常任理事国の立場を巧みに利用して、
「尖閣は、中国固有の領土」と言い放ち、あたかも日本が中国と領有権を争っているように上手に国連、国際的なマスコミを誘導
して各国の意識を中国に有利な方向に誘導している。
中国的な見方をすれば、人が住んでいない島は、どこの国の領土でもなく、中国の固有の領土と主張、西沙・南沙諸島(ベトナム・フィリピン・マレーシア沖)のように強大な軍事力を背景にして、中国の支配を続け関係国を排除した後に
30年~40年 中国人が住み続けることにより、正当な中国領土として他国が認めることを狙っている。
これは、北方領土とて同じことが言える日本が敗戦後にソ連(ロシア)が攻め入った北方4島などであるが、戦後70年間 ロシア人が島に暮らしていると、当事国の交渉事として他国は関心がなく意見を挟まない。

北朝鮮は、
ご存知のように軍の秘密工作員を日本に密かに上陸させ、男女・子供を拉致して、北朝鮮に住まわせている。
現存する世の中で稀にみる独裁国家で、指導者の意にそぐわない人物の粛清暗殺、原子爆弾開発、攻撃ミサイル、
大陸弾道弾開発を推し進めて数十年も前から日本全体を射程内に収めるミサイルを配置して、いつでも発射準備が出来ていると
繰り返し公言する。
その数 200基位の攻撃ミサイルが日本を標的にしていると云われている。
過去には、韓国に武装スパイを送り込み、暗殺・島・船舶への砲撃など繰り返している。
大きなテロ行為だけでも、
1968年 北朝鮮の兵士 31名 が38度線を越えて韓国 首都ソウル市内に侵入し、大統領官邸襲撃 朴正煕・韓国大統領の暗殺未遂事件。
1974年 朴正煕・韓国大統領の暗殺未遂事件で朴 夫人が死亡。
             テロ犯人は、大阪の交番から盗んだ拳銃を使用した。
1983年 全斗煥・大統領爆殺を狙ったビルマ(現ミャンマー)のラングーン爆弾テロ事件。韓国の閣僚など17名 死亡。

1987年 大韓航空機の爆破事件 乗員乗客 115人全員死亡。


昨年(2016年)だけでも北朝鮮は、21発のミサイルを日本海などに発射している。
今年は、ご存じのようにマレーシアで国際的に禁止されている化学兵器あるVX兵器をこともあろうに国際空港で使用、
金正男氏を殺害した。
又、今年 核爆弾の実験を強行、2月12日、3月9日、4月5日と日本海に複数のミサイルを同時発射した。
 特に3月9日は、日本の男鹿半島沖 日本の管轄する経済水域内にミサイル3発、能登半島沖 200キロにミサイル1発を打ち込んできた。そして、在日アメリカ軍基地を狙った訓練ミサイルと発表した。
こんな核爆弾開発、攻撃ミサイル発射をする北朝鮮の独裁国家ですが、この北朝鮮と国交を結んでいる国は、フランス、イギリス
ヨーロッパ諸国など世界で162ヵ国もある。参考まで日本と国交を結んでする国は、194ヵ国です。
北朝鮮と遠く離れた国々は、北朝鮮の原爆・ミサイル発射で国連が制裁を呼びかけても遠い独裁国との認識であり
有効な効果がないのが実情である。

ロシアは、
指導者を批判するロシア国内のジャーナリストを数名暗殺して、指導者への批判を許さない見せしめ暗殺をしている。
ロシアの諜報機関 FSB (旧 KGB)は、海外、自国の隅々まで活動を広げている。
ソ連の諜報員 リトヴィネンコがイギリスに亡命したが、2006年路上で毒殺された。
又、穏健派のアメリカ・オバマ前大統領がアメリカを「世界の警察官」を止めたことで、
この時とばかり 2014年 ウクライナ国に武力侵攻してクリミア半島をロシアの領土とした。

韓国は、
司法・立法・行政の三権分立が制度として謳われているが、
現実は、法律よりも国民の感情で司法が左右される感情国家になっており、所謂 民主主義国とは程遠く、
国民感情が法律より上位に位置している国となっている。
韓国の歴史教科書は、日本をならず者と書き教え、韓国内の世論調査では国民の85パーセントが世界中で一番嫌いな国は、
隣国 日本と答えている。
今年5月 大統領選挙で最も支持率の高い大統領候補は、驚くべきことに北朝鮮より仮想敵国は「日本」と公言している。
朝日新聞の自虐史観によるフェイク記事(史実と違う記事)により韓国内に根付いた慰安婦問題ですが、
昨年 日韓で最終的に決着したと条約で取り決めたが、韓国はまだ増やし続けている。
慰安婦像は、韓国内には50体を超える。最近では、3月13日 楊坪(ヤンピョン)高校の校庭に慰安婦像をつくった。
又、韓国のみならずアメリカ 5体、オーストラリア 2体、カナダ 2体、ドイツ 2体 今年 もう1体 増やすと云う。
何れも各国に住む韓国人が主導して地元の公園などに設置している。
国と国の条約など反故(ほご)にする韓国である。韓国は、北朝鮮と同様 まともに相手にすべきでない国家である。
かって 金大中大統領・盧武鉉大統領時代は共に親北朝鮮寄りの政権であった。
そして、3,000億円以上の資金が北朝鮮に流れ、核・ミサイル技術に転用されている。
又、日韓併合時代に日本政府の仕事に協力した人間の子孫は財産没収いう法律が
2005年 盧武鉉大統領の時に所謂「反日法」が制定され、実際に財産没収された事例もある。
歴代の大統領が暗殺されたり自殺したり投獄されたりしている特異な国柄である。
国民は、大企業の格差を痛烈に批判しているが、その反面 批判する大企業に入社しようと幼少の時代から
懸命に受験勉強している。

アメリカが世界の警察官を放棄したことにより、大国 ロシア・中国が動いた。
弁護士出身のオバマ政権が、穏健・寛容な政策を8年継続した結果、
オバマ大統領 最大の判断ミスは、その穏健な平和思考にあった。その結果ノーベル平和賞を貰っているが。。。
オバマ大統領の紛争に臨む度量は、経済制裁だけと判断したロシア・中国は、時を同じくして、ロシアが隣国 ウクライナ国に
武力侵攻してクリミア半島をロシアの領土とした。
一方 中国は、広大な公海上の南沙諸島に進出して複数の人口島を造成して、軍の施設や飛行場を拡張する行動に出た。
中国は、5年 10年という年単位より20年 30年先を見据えて勢力の拡大行動をとっている。
ロシアは、昔から突然に事(戦争)を起こす習性がある。世界大戦終結直後の敗戦 日本への参戦もそうだった。
ウクライナ国に武力侵攻した時も突然だった。
中国は、長い中国の歴史でも分かるように初めにジワジワと相手国に攻め込み、相手が戦いに出てくると、
願ってもない好機として大量の兵士を動員、戦って領土にする。
これは、日本の尖閣諸島、ベトナム・フィリピン沖の南沙諸島に対しても同じ戦法をとっている。
沖縄県知事が主導する反米軍基地運動で基地が縮小されると、中国は戦略として間違いなく沖縄へ平和攻勢をかけて来る。
その内容は、沖縄に数多くの中国 観光客が来日、沖縄の経済を押し上げる。地元 沖縄の人々が中国は平和を望んでいると思うように様々な経済支援を行う。
しかし、10年20年後には、沖縄の周辺は中国軍と中国の漁船により、日本の漁船などは身動きできない事態となるだろう。

今年 全く政治経験のない不動産王 トランプ氏が大統領が就任した。
中国、日本などが為替相場を左右していると云っているが、ドルが世界の基軸通貨になっている現実を考えると、
アメリカが一言 為替相場に言及するだけで容易にドル安、ドル高に誘導できるのだ。これが基軸通貨 ドルの重みである。
オバマ大統領が地球温暖化防止を願って制定された条例をトランプ大統領が大統領令で止めてしまった。
アメリカをはじめ全世界中で地球温暖化が進み、地球の異常気象状況はもう後戻り出来ない程になりつつあるのに。。。
地球を壊す状況を再び進めることに.......。アメリカ 一国の利益が地球全体に数万倍の損益を及ぼすのに。。。!!

これまで日本を取り巻く国々を俯瞰してみると、日本が如何に不正義な諸国に囲まれているか理解出来るであろう。
だが これが国際情勢の現実である。
平和は、非常に尊い。しかし、虎視眈々と日本を狙っている国々が日本の周囲にあるのも事実として認識する必要がある。
こと政治・国際紛争にに関して国連が国連としての機能を果たせないのである。
今 日本に米軍基地があるから北朝鮮の攻撃の的にっているとの認識が少しづつ広がっている。
今月 2017年 3月10日 安倍首相がアフリカ スーダンに派遣していた自衛隊を今年 5月末で一部を残し引き上げる
と発表した。自衛隊員も突然の発表なので驚いている。
過去の事は、誰でも理由付けして話せるが、数か月先に起こるかもしれない事を予想(想像)することも、
生きていくうえで大切なことである。
5年間続けたアフリカ スーダンへのPKO派遣を何故 5月末で撤収をさせる判断をしたのであろうか。

4月から6月は朝鮮半島の北朝鮮の更なる軍事的挑発、韓国の政治的不安定が生じる。
北朝鮮が、再び核爆弾実験、攻撃ミサイル発射を行う可能性が大きい。
アメリカの対北朝鮮に対する対処がこれまでと違った。
もし.....アメリカ トランプ大統領が、北朝鮮に軍事的な攻撃、米中首脳会談する場合は、
2年以内に軍事行動もしくは、第三国での会談 又は訪朝するだろう。
特に軍事的危機が迫るのは、
今年 4月~6月、9月~11月
来年 3月~6月、9月~11月頃になると考える。

朝鮮半島の危機が4月から6月に集中する理由は、
5月9日 元 朴槿恵逮捕・拘留され韓国大統領選挙がある。韓国の政治意識が保革二分され不安定になる。
親北朝鮮寄りの野党候補が、韓国の新大統領になる可能性が高い。
4月は セウォル号沈没記念日、米韓軍事演習終了、
4月は、北朝鮮の重要なイベントがある季節である。 今年は、何故だか突然 4月4日が休日となった。
4月15日金日成誕生日 
4月25日 軍創立記念日

中国は、沖縄の反米軍基地活動を注視して、如何に尖閣列島を中国の領土にするか虎視眈々と狙っている。
日本の野党は、日本の安全・危機管理を全く考えようとしない、憲法に平和が明記されていれば日本に軍事攻撃する国はないと
断言している。
期待すべき民進党は、国際情勢に疎く危機意識すら持たない。又、国家観のない政党で、ディベート的で与党を極端に批判する
だけの一政党で、この先全く期待出来ない。
更に日本共産党の現 志位委員長は、2000年から今日まで17年間もの長い期間を日本共産党の党首として君臨している。
民主主義の日本において異常な独裁性である。
中国共産党 国家主席の任期は、5年、再任は1度だけ認められているので最長10年ほどとなる。
この自由な日本において日本共産党の内部体制は、中国共産党以上に独裁的で多様な主義主張、意見を排除する政党と云える。
NHKテレビ(公共放送)をはじめとするテレビ各局の解説者・コメンテーターによる発言は、巧みに偏った内容になっており、
今 話題の森友学園の場合でも同じ映像を繰り返し放映すことによる世論誘導が盛んだ。
籠池氏は、これまでの行動は、全て人の「ふんどし」で相撲を取っており、
2ヶ月半もかけて毎日 野党が追及し、テレビが日々報道する内容を見ると、
籠池氏の小さな作り話を、野党・テレビが安易に籠池氏に乗っかり洪水のように安倍政権がひっくり返るような姿勢で報道した。
本来の報道としてのニュースの精神が失われてしまった。 
テレビは、時には裁判官のように振る舞い、時には行政官のように発言し、テレビが正義のごとく誘導している。
テレビの映像は、世界の動きを知るうえで重要なツールであるが、
政治に関しては、公平かと云うとその内容はどちらかに偏っていると観るのが世界の常識である。
国民は、自分の耳・目で、何が 公平で真実であるか見抜く力を持つ必要がある。
これまで日本を取り巻く国々と日本政治の状況を見てきたが、それらの国々に暮らす人々を非難しいてるのではない。
多少 国民性にもよると思うが、その国の政治体制を見ることが重要なのである。
平和は何よりも代えがたい !!
日本を取り巻く他国の現状を考察し、平和な世界、日本を願っている。

最後に政治思想家 ニッコロ・マキャヴェッリの次の言葉を掲載します。
民衆(国民)は、次の2つの事項に注目してほしいものである。

その1
民衆(国民)は、しばし表面上の利益に幻惑されて、
自分達の破壊につながることさえ望むものだ...ということである。

その2
そして、そもそも、彼らから信頼されている人物が、彼らに事の真実を告げ
道を誤らないよう説得しなければ、この民衆の方向は国家に害を与え、
重大な危機をもたらす源となるということだ。


by saitamanikki2008 | 2017-04-06 21:01 | Trackback | Comments(2)
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Commented by odamaki719 at 2017-04-06 21:49
 凄く長い文章で最近は目の方がよくないので読むのに
文字を少し大きくして最後まで読み終わり暫く考え込んで
しまいました。コメントに何を書けばよいか・・・
詳しく書いてくださったので実情がよく分かりました。
いつも不安になっている事ばかりで平和な日本はいつまで
続くか確かに考えてしまいますね。
私が中学生の頃の社会科の先生がそのうち日本は隣国に
乗っ取られてしまよと言われた言葉を思い出されます。
その時は「そんな馬鹿な」事をと思っていたのですが・・・
Commented by BBpinevalley at 2017-04-07 11:30
外から見ていても、日本国民の危機感のなさには、呆然とさせられます。
75年前の戦争の結果結ばれた安全保障条約にいまだにすがり、それがすこぶる当たり前の状態であるように思っているようですね。
憲法改正に反対すれば「平和主義者」で「教養人」みたいなノリも、問題の深刻さに反比例する軽さです。
先日、最近の日本人男性の草食動物化は、食品に含まれている保存料のせいだと確言する日本人に出会い、呆れて物も言えませんでした。
自国を自分で守らなくても良いという概念が、男児にどれほどの影響を与えるのか、考えたことがないのだろうかと思いました。
(そもそも、保存料が原因なら、同じように摂取している女性には何故影響がないの? 笑)
ここのところ、アメリカの政治が面白すぎて(不謹慎な表現ですが)、日本にまで目が届きませんでしたが、日本からの視点がよくわかりました。
ありがとうございます。
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